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竹永 秀信; 大山 直幸; Bruskin, L. G.*; 間瀬 淳*; 滝塚 知典; 藤田 隆明
Plasma Physics and Controlled Fusion, 48(5A), p.A401 - A408, 2006/05
被引用回数：6 パーセンタイル：21.49(Physics, Fluids & Plasmas)JT-60Uの負磁気シアプラズマにおいて、ペレット入射や電子サイクロトロン入射等の外部摂動を与えた場合に、閉じ込め性能のさらなる改善が観測されている。本発表では、その時の密度揺動と粒子輸送,イオン・電子熱輸送の変化について報告する。強い内部輸送障壁を形成した後にペレットを入射した放電では、内部輸送障壁での密度揺動レベルの顕著な減少が観測された。この時の粒子・熱バランス解析結果は、粒子輸送とイオン熱輸送は低下しているが、電子熱輸送は低下していないことを示している。一方、電子サイクロトロン入射時には、密度揺動レベルの低下を伴わない閉じ込め改善が観測されている。この時、粒子輸送とイオン熱輸送は変化しないが、電子熱輸送が低下することが観測されている。上記結果は、測定された密度揺動は粒子輸送・イオン輸送には強く関連しているが、電子熱輸送との関連は弱いことを示している。この結果は、粒子輸送・イオン熱輸送と電子熱輸送が、異なる空間スケールを持つ揺動で支配されていることを示唆している。さらに、電子サイクロトロン入射時に密度揺動が減少した放電もあり、その時の輸送特性についても報告する。
大洗研究所材料試験炉部; 東海研究所研究炉部; 東海研究所ホット試験室
JAERI-Conf 2001-018, 109 Pages, 2002/01
JAERI-Conf-2001-018.pdf:13.67MB
原研では、所有する研究施設を所内のみでなく所外の研究者にも利用できるよう開放している。種々の利用分野のうち、JMTR,JRR-3,JRR-4の炉内中性子を利用した照射試験や中性子放射化分析,及びホットラボ等での照射後試験については、平成11年度より設置された原研施設利用協議会の下の「炉内中性子照射専門部会」において、利用方法,利用技術,施設整備等の検討を行うこととなった。そこで、本専門部会の活動の一環として、2000年3月9日に日本原子力研究所・東海研究所(先端交流棟大会議室)において「中性子照射利用セミナー」を開催した。発表は各研究分野からのトピックスとして、軽水炉材料,核融合材料,高温材料等の最近の炉内照射試験,及び放射化分析,照射後試験についての最近の研究が紹介された。本セミナーでは研究者相互の情報交換と同時に、施設利用技術に関しても利用者の多くの意見が聞かれたことは原研での技術開発に対するフィードバックの点で極めて有意義であった。本報告書は、セミナーにおける各発表概要と使用されたOHPスライドのコピーを収録したものである。
高橋 武士; 加藤 浩; 中澤 修; 柏崎 博; 藤田 朝雄; 野村 和則; 山名 智
JNC TN8420 99-005, 48 Pages, 1999/01
この報告は、環境保全・研究開発センター関連部署における「開かれた研究開発」に係わる実績の調査および、具体化に当たっての課題の整理ならびに具体化策についての検討結果を取りまとめたものである。
三代 広昭; 吉田 充宏; 下村 敦彦*; 浅見 誠*; 磯 貴人*; 宮内 敏行*; 菊地 啓一*
PNC TN8440 96-010, 171 Pages, 1996/03
本報告書は、東海事業所の既施設利用の一環として、M棟にウラン系廃棄物処理設備を設置することが決定されたのを受け、M棟内設備の解体撤去作業について報告するものである。これまでM棟では、六フッ化ウランを用いたウラン濃縮技術開発等が行われてきており試験装置等が多数設置されていた。作業では、不要となった試験装置、電気系統、試験装置のユーティリティ設備及び排気装置の解体撤去を行うと共に、ウラン系廃棄物処理施設の建設を円滑に行えるよう、管理区域を解除するための室内の汚染検査を行った。解体撤去作業は、平成7年10月から平成7年12月末までの約3ヶ月間で実施し、トラブルもなく、計画どおり終了できた。また、室内の汚染検査も、測定した全箇所について検出限界値未満であった。なお、解体撤去作業で発生した廃棄物量は約75tonであったが、放射性廃棄物として処理したものは約17tonとなり、当初の見込み量を大幅に低減させることができた。
辻野 毅
第30回原子動力研究会年会報告書, p.1 - 21, 1993/08
原子動力研究会の再処理・廃棄物グループ報告の一つとして、標題について、報告するものである。わが国における核燃料サイクル、とりわけバックエンドの安全確保と次世紀に向けた技術の高度化に資するため、原研では、燃料サイクル安全工学研究施設(NUCEF)の建設・整備を進めている。現在、その建家は完成すると共に内装設備の据付をほぼ終了し、それらの作動試験を開始している。ここでは、わが国における核燃料リサイクルへのNUCEFの役割と寄与および施設について、概説すると共に建設・整備と利用計画の状況についてまとめ、終りに、今後の計画についてのべる。
広田 耕一
no journal, ,
日本原子力研究開発機構高崎量子応用研究所は、放射線を利用した材料開発、環境保全及びバイオ・医療応用技術等の研究及び産業利用を目的とした機構内外の様々なニーズに対応するため、サイクロトロン, タンデム加速器, シングルエンド加速器, イオン注入装置の四つの加速器を有するイオン照射施設の他、電子線照射施設と
線照射施設を大学, 国立研究機関, 民間企業の外様々な分野の研究者に開放している。原子力機構外の研究者等がこれらの施設を利用できる三つの制度(先端研究基盤共用・プラットフォーム形成事業、施設供用制度、機構内共同研究(共同研究と連携重点研究))の目的及び特徴を概説するとともに、先端研究基盤共用・プラットフォーム形成事業を中心とした技術支援の概要を紹介する。
大坪 道朗
no journal, ,
従前の機構の量子科学技術研究開発機構への業務の一部移管統合以前の特許の特徴と新たな取り組みとして、利活用の主体をシーズ型からニーズ型への転換、特許の取得と維持の基準を見直し及び競争的資金へのアプローチをも念頭に入れた活動を紹介するとともに、知財を利活用する制度の充実を目指して、成果展開事業の改正、研究成果と知財と施設利用の情報の連携、わかりやすい知財の紹介、拠点の窓口の強化と情報の一体化等の今後の計画も含めて原子力機構の取り組みを紹介する。
